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day 4, or sour grapes

「忙しいんですね」とドクに言われました。
だれも、サンダル履いて、飛行機に乗って東京へ行き、乗換えを繰り返したくなんかないのですが。というのは、サンダル履きに合うような服をもっていないのです。

足に合うサンダルを探すのに苦労したのです。わからないときは、店員さんに聞いてみるものですね。

だぼシャツに腹巻、雪駄なら寅さんですが。

昨年から鞄は、手提げにして引きずるやつを止めていたのですが、今回は、引きずっていく方が身のためのようです。
階段を踏み外した自分が悪いので、誰も責められない。一応、普通に歩けるし、車の運転もできますしね。
症状は、変わらずですね。じっとしていれば痛みは無い、歩くと足裏の半分くらいに鈍い痛みを感じる。一番、重たいのは気分というか、自分の身体でしょうか。

近代西洋医学について論じるのは分不相応と思いますが、機械論的に人体構造を考える湖と自体にはそれなりに意味があると思いますが、臓器その他人体の器官を機械の部品のように考えて取替えが全て可能であるという考え方が絶対的真理かと問われれば、疑問があると答えざるをえません。
臓器等の移植医療を全面的に否定するということではありませんが、一定の留保が必要だと思います。腎臓移植のように身近にそれによって健康になった人を見ている例が少なからずあるのも事実ですし。

それから、ドーキンスのように、全て、遺伝子レベルにまで細分化することにより人間の能力や行動を解釈できるという立場には、基本的に反対だといわざるをえません。

この論理を突き詰めていくと、遺伝子を構成する分子→原子→素粒子・・・これが最小というものが既に発見されているか否かは、別の問題です・・・という具合に還元して行きその法則を全て解明できれば人間の行動、経済活動が含まれるのは当然ですね、あるいは、その他ありとあらゆる全ての事象を説明できるという考え方です。

しかし、素粒子理論等の発展によってビッグ・バンの実在、その時期や様相もかなり解明されているようですが、最初にスイッチが押された瞬間に関しての解明がなされていないわけです。
要するに相対性理論と全く正反対のことをいうノイマンの不確定性原理の二つのいずれかを用いることによって、特定の事象、といっても、ほとんど全ての事象が含まれるのですが、それらについて理論的に証明することが可能なわけですが、宇宙の始まりの時点では、この矛盾する二つの原理を同時に用いて説明する必要があるというわけです。
この二つを統一するいわば大統一原理というものを人間が解明することができるのか。

誇大妄想的になってきました。小指の怪我からなぜこの宇宙の誕生にまで話が飛ぶのか。

話変わって、言い訳なのですが、過去ログを読み返してみて、いっていること自体に誤りがある、文章が日本語の体をなしていない、細かい文字校正がなされていない、英語表記につづりの誤りや統一性がない、確かに校正者も編集者もいないとこうなってしまうのです。

いや、そんな言い訳以前の問題でそもそもクリックする前にもう一度読み直しているのか疑われるほどのひどさであります。文字がおかしい、変換ミスですね、あるいは、日本語がおかしいという部分は、単なる手抜きだといわれればそれまでです。
気がついたときのそっと直していたりはしますが、あまりの多さに、呆れているというか。

読まされるほうの立場になってみろ・・・と言われると、このブログってそもそもなんなのかという話だし。

日本語がおかしい、論理がおかしい、事実誤認がある、常識が無い等の批判は甘んじて受けます。ただ、やっぱり視力が落ちているというのはかなり致命的ですね。
昨日、仕事用の文書を作成し、依頼者にも見せ、これでよいという話になり、もう一度見直したら、字の誤りがみつかりました。
私が書いて、アウトプットして見て、他の人にも見てもらい、さらに、当人にも見せ、その後で、まだ間違いがみつかる。
記憶力の減退ともどもすべて、言い訳でしかありません。

先日、外資系有名企業の役員だった人たちがストック・オプションの行使によって得た利益を海外の講座に置くことによって脱税していたという事件が報道されていました。サラリーマンって、租税倫理が高い人たちだと感心しました。それはともかく、このストック・オプションに関してはこの数年、わが国において、その所得税法上の所得区分に関して争い、訴訟が相次ぎました。
ストック・オプションとその税務上の取扱い、さらに訴訟全体に関する問題は、今回触れませんが、多数の訴訟が起きた原因としては、課税する側である国税庁がその取扱い方針を、きちんと納税者にすることをせずに変更したことが一つの理由だと考えます。

ストック・オプション制度自体は、アメリカ起源のものです。そして、アメリカにおいてもストック・オプションに対する個人所得課税に関して問題となり訴訟が多く存在します。最初の訴訟は、1920年代だったのです。

アメリカのストック・オプションに対する課税は、1920年代の訴訟において基本的に納税者にきついものになったのですが、それでは使い勝手が悪いということで1980年代半ばに大幅な税制改正が行われているという事実があります。

金曜なので、クルーグマンのコラムを引用しておきます。
Moment of Truth
By PAUL KRUGMAN
Published: October 9, 2008 NYTIMES

Last month, when the U.S. Treasury Department allowed Lehman Brothers to fail, I wrote that Henry Paulson, the Treasury secretary, was playing financial Russian roulette. Sure enough, there was a bullet in that chamber: Lehman’s failure caused the world financial crisis, already severe, to get much, much worse.

・・・

Why this weekend? Because there happen to be two big meetings taking place in Washington: a meeting of top financial officials from the major advanced nations on Friday, then the annual International Monetary Fund/World Bank meeting Saturday and Sunday. If these meetings end without at least an agreement in principle on a global rescue plan — if everyone goes home with nothing more than vague assertions that they intend to stay on top of the situation — a golden opportunity will have been missed, and the downward spiral could easily get even worse.

What should be done? The United States and Europe should just say “Yes, prime minister.” The British plan isn’t perfect, but there’s widespread agreement among economists that it offers by far the best available template for a broader rescue effort.

And the time to act is now. You may think that things can’t get any worse — but they can, and if nothing is done in the next few days, they will.
http://www.nytimes.com/2008/10/10/opinion/10krugman.html?_r=1&oref=slogin
今週末しかないぞと。それから、彼のブログでは、個々の不動産ローン債務を抱えて家を失った人を救うことよりも、金融システム全体を救うことの方が時間を争う、さらに、実体経済そのものの急激な悪化に対する懸念を表明しています。

今朝の日経の経済教室欄で、知らない名前の人が、図表を示して、アメリカの不動産バブルは大したことはないのだと書いていました。
日本とアメリカに関して、それぞれのGDPに対する不動産価格の割合をグラフ化し、日本の急激な上昇及びその後の下降に比べるとアメリカの現在の不動産下落幅というか、不動産バブルとその破裂自体は、日本に比較して大したことがないという論理が展開されていました。

グラフを見て納得した人もいるかもしれませんが、分母のGDPそのものの大きさの桁が違うので、グラフの推移を単に重ねてはいけないと思います。だって、世界経済全体のGDPに占める日本とアメリカそれぞれの国内GDPの割合は、決定的に大きさが違うわけですから。

その意味で先日引用したクルーグマンのブログのグラフは、非常に意味があると思います。今日つけたリンクは、パーマネント・リンクなので、ブログがニュー・ヨーク・タイムズのアーカイブに入っても引っぱれます。

このグラフは、要するに貸借対照表における資産・負債割合の推移を表しています。分母はアメリカ以外のGDPの合計です。青線がアメリカの資産、赤線が負債というわけで、クルーグマンは複式簿記がわかっているようですね。

このグラフにおける青線と赤線、つまりアメリカの資産と負債の逆転、それから乖離の原因については述べました。
プラザ合意と日本のゼロ金利政策がそれぞれの原因だと考えます。要するに全部日本の富がアメリカに移転しただけなのだと思います。
日本の失われた10年というのは、アメリカのバブルを作るためのものだったとはいえないにしろ、結果的にそうなったのだと思います。背景にどのようなパワー・ゲームが行われていたかというような陰謀論的な考え方は一応廃除しておくことにします。

クルーグマンは、アメリカは借金大国だけど、貸しているのは世界の他の国々であって密接に連関しているので、片方だけを治療するのは意味がないといっているわけです。
これも貸借対照表原理から言えば当然です。
資産だけ切り捨てても負債が残るだけです。

もう一つ、かつての世界恐慌のときとは違うのは、投機資金というかマネーの膨張の重みなのではないかなと感じます。
常識的には、この図表の期間において世界全体のGDPは上昇、つまり成長しているわけですが、その上昇割合のカーブと、この図表における資産・負債(どちらの国から見るかという違いしかないわけです。)の増加の割合は、正の相関関係があっても良いということにはなります。

ただし、同じような曲線で上昇していくはずです。しかし、1990年代の半ばからそれまでの趨勢とはかけ離れた上昇カーブが描かれています。
個々の原因を指摘してもいいのですが、結論とすると、世界のGDPの上昇率とこの図における赤線・青線の上昇率の乖離部分がいわゆるマネー、投機資金と規定していいのかどうかわかりませんが、実体の無いものなのではないかという気がします。

ですから、これがはじけたのだとすれば、どうなのかということですね。
仮に弾けたとすれば、その初期段階なのか、真っ最中なのか、最終段階なのか。
ここで私が使っている最終段階というのは、世界経済全体レベルではなく、世界経済全体に影響を及ぼすであろう今回のバブル自体が完全に弾け切っているのかどうかという意味です。

何とか経済新聞の何とか教室に変な記事が載ったから、田舎のボンヤリ者がたわ言を並べているだけなのですけれど。
by nk24mdwst | 2008-10-10 12:49 | その他


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